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豊かな人生を送る為の「投資の大原則」
—最適ポートフォーリオの策定方法—

財産形成のための投資を実行するにあたり、資産を「どの資産」に「何%配分」するかが投資成果の約80%を決定すると言われております。所謂、資産配分(アセットアロケーション)が、今後の人生を豊かにも陳腐なものにもしてしまうのです。以下、資産配分方法を中心とした最適なポートフォーリオの策定の仕方をご説明いたします。

最適ポートフォーリオとは

最適ポートフォーリオとは、個人の将来の生活に係る収入・支出を予測し、人生のミッション(究極の目標)、ビジョンに基づく具体的目標を定め、この目標を安定的に実現する為に各資産に配分することを示します。言い換えますと、夢を実現する為に「いつまでに」「いくら」貯めるかを決定し、(投資の面で)予期せぬ最悪の事態にも耐えられるような投資、即ち分散投資を行うことを示します。また、配分された資産に合致した商品を厳選することも、より良い財産形成のための必須事項となります。

資産(アセット)とは

ところで資産(アセット)とは

・日本株式  
・日本債券  
・外国株式  
・外国債券  
・代替投資 不動産・プライベートエクイティ・ヘッジファンド等を総称し「オルタナティブ」とも言います。
・預金  

を示します。

ポートフォーリオはどのような手順で作成するか

以下のチャートをご覧下さい。
最初に、「金融資産管理上の目標の設定」が必須となります。即ち“何の為に”“いつまでに”“いくら”必要かを決定することが、全ての出発点となります。

ライフサイクルプランの作成

退職されたばかりの60歳のご夫婦の例をあげてみます。この方は、現在住宅ローンを完済し、退職金を含め現預金が2,500万円程あり、今後の収入は、本人の年金(年260万円)と奥様の年金(年80万円)に限られます。支出は、ある程度余裕のある日常生活と緊急時用として多めの医療費を確保しつつ、旅行費用・リフォーム費用を以下のとおり予測されています。

年齢 60歳
58歳
第一子 31歳
第二子 29歳
第三子  
収入 所得 260万 支出 基本生活費   285万
副収入1 80万 固定資産税等   10万
副収入2   医療費・保険料等   35万
    その他の支出 旅行費用 20万
    一時的な支出 リフォーム費用(10年毎) 200万

1.物価上昇率:2%
2.子供は独立
このことを、将来にわたって展開してみることが、所謂ライフサイクルプランを作成することにつながります。

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下のグラフを観ていただきますと、現状の現預金をゼロ金利の預金に置いたまま想定した生活を送ると75歳で資金が枯渇してしまうことがわかります。それでは、仮に80歳まで枯渇しないようにするためには、逆算しますと毎年約3.2%の運用利回りを得られるような投資を実施していかなければなりません。

以上が、最初に述べました「金融資産管理上の目標の設定」となります。即ち、「毎年安定的に3.2%の収益を確保し、複利で運用していくこと」が目標となるわけです。目標が決まりますと、独自の最適なポートフォーリオを作成することとなります。

ポートフォーリオ決定手順

通常は、上記でお示しした運用計画(目標の設定)をPLANとし、次にDO(実行)、そして計画と実際が合致しているか、あるいは見直しが必要かを考えるSEEという手順になります。
ポートフォーリオ決定手順のうち、DOにあたる「資産配分」の決定手順を以下に述べます。

資産配分の決定手順

目標を実現する為に、どの資産を選択し、どのような割合に資産を配分し安定的収益をあげるかが課題となるわけですが、まずここで大切なことは今後の経済予測に基づく資本市場の予測を行うことです。将来の経済・資本市場の方向性を予測することは、自己の投資に係るメジャーメント(尺度)と位置づけ、今の資産配分の枠組みのベースとなると伴に、日々生じる事象の検証(モニタリング)を行う為の基軸ともなりますので、非常に重要な作業となります。
経済・資本市場がグローバルに結びついている為、出来るだけ多くの国の予測を行う必要がありますが、一方で、価格・数値の「当てっこゲーム」をしているわけではありませんので大きな方向性(トレンド)を予測すれば良い事となります。
また、予測にあたり、予測の為のファクター(要因)が多ければ多いほど予測の確率が高くなり、また自分の財産ですから、想定するメインのシナリオと伴にリスクシナリオも描き、非常時に備えておくことも重要です。

次に、資産配分を行う際の留意点を挙げておきます。第1点は、分散投資(リスク分散)の考え方であり、第2点は、アメリカにおいて長い運用経験から生まれた経験則です。

分散投資によるリスクの分散

分散投資によるリスクの分散とは
ポートフォーリオ全体として、安定したリターンを上げる為に、1資産のみの予測リターンに依存しないことであり、資産間の相関係数を分析し、相関係数が1より小さな資産を組み合わせることにより、全体の資産が一方向に動くことを回避することです。

  日本株式 日本債券 外国株式 外国債券
日本株式 1.000 -0.537 0.241 -0.366
日本債券 -0.537 1.000 0.083 0.403
外国株式 0.241 0.083 1.000 0.074
外国債券 -0.366 0.403 0.074 1.000

*相関係数(係数):
2つ以上の数値の相関を示し、-1から1の間
負(マイナス)の相関-2つの資産は反対方向
正(プラス)の相関-2つの資産は同じ方向
ゼロの相関-2つの資産に関連性がない

経験的資産配分例

個人の多様な財産状況は精緻に反映していませんが、運用経験上、「投資期間」と「年齢」によって株式・債券の配分は以下の通りとなります。配分の参考としていただきたいと思います。これは年齢と投資期間から観たリスク許容度とも言えます。

投資期間別株式ウェイト(%)
1〜5年 0〜20%
5〜10年 10〜30%
10〜20年 20〜40%
20年以上 30%〜
年齢別債券ウェイト(%)
20代 20%
40代 40%
70代 70%

最後に、運用の先達の格言を、分散投資の重要性としてあげさせていただくと伴に資産配分の具体例を掲載させていただきます。

格言

「賢人はつねに最高を望みながら、最悪を覚悟する」ピータータスカ
「一つのことに全てを賭けるべきではない」セルバンテス
「一つのカゴに、全ての卵を盛るな」

毎年3%の目標リターンを得る為の資産別最適ポートフォリオ例

本頁に記載の商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(株式の売買取引には、約定代金に対して最大1.2075%(217,392円以下の場合は2,625円)(税込み)の手数料が必要となります。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には、価格の変動等による損失を生じる恐れがあります。商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料をよくお読み下さい。

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